弥生会計（デスクトップソフト）や弥生会計 オンラインから弥生会計 Nextへ移すとき、実務でつまずくのは操作の順番そのものではなく、出す前に知らないと出し直しになる制約のほうです。仕訳が年3,000行に収まる規模なら手順どおりで終わりますが、5,000行を超える、1伝票が100行を超える複合仕訳がある、固定資産が500件を超えるのいずれかに当たる事業所は、旧ソフト側での準備が先に必要になります。編集部が弥生の公式サポート（「弥生会計（デスクトップソフト）や弥生会計 オンラインから弥生会計 Nextへデータを移行したい」、「インポートのエラー一覧」）に掲載されている記載を突き合わせて確認した範囲で、着手前に押さえる点を整理します。以下はいずれも2026年8月15日時点の記載です。実際の画面操作を試した記録ではなく、公式サポートに書かれている内容の突き合わせです。
引き継げるのは4種類だけです
公式サポートが移行の対象として挙げているのは、事業所の設定情報・消費税設定・期首残高データ・仕訳データの4つです。逆に言えば、この4つに入らないものは移行手順書の外にあります。補助科目の使い方や部門の構成をどこまで再現するかは、移行作業ではなく移行前の設計として別に決めておく必要があります。
弥生会計 オンラインを使っている場合は、順序に条件が付きます。有償プランの契約中にデータをエクスポートしておく必要があるという記載があるため、解約や無償への切り替えを先に済ませてしまうと出せなくなります。移行日を決める前に、契約の期日のほうを確認しておきたいところです。
手順そのものは4段です。事業所と消費税の設定を確認し、期首残高と仕訳データを弥生インポート形式でエクスポートし、弥生会計 Nextへインポートし、最後に残高試算表を新旧で突き合わせて一致を確認します。最後の検証を飛ばさないのが要点で、後述のとおり取り込みが成功しても中身が想定と違っている場合があります。
行数の上限は3つあり、それぞれ値が違います
ここが最も事故になりやすい箇所です。公式のエラー一覧に載っている上限は、データの種類ごとに別の値になっています。
| データの種類 | 1ファイルあたりの上限 | 超えたときのメッセージ |
|---|---|---|
| 仕訳データ | 5,000行 | 明細数は5,000行以内にしてください。 |
| 期首残高データ | 1,000行 | 明細数は1,000行以内にしてください。 |
| 固定資産データ | 500行 | 明細数は500行以内にしてください。 |
仕訳の5,000行だけを覚えていると、期首残高や固定資産で別の数字に当たって二度目の分割作業が発生します。3つとも先に控えておくほうが早いです。
規模の目安としては、仕訳が月400件を超えるあたりから年度分の一括出力が5,000行に触れてきます。複合仕訳の多い事業所では1件あたりの明細行がさらに膨らむため、出す前に行数を数えておくことをおすすめします。
1伝票100行の壁は、出す側で解きます
ファイル全体の上限とは別に、1伝票あたりの仕訳行数が100行を超えるものはインポートできません。エラー一覧では「仕訳行数が100行を超えています」として、複合仕訳の行間を98行以下に分割するよう案内されています。
この分割は弥生会計 Next側では直せないため、旧ソフト側で伝票を割ってから出すことになります。デスクトップソフトからの移行であれば、振替伝票の画面で超過分をドラッグして選び、行コピーで複製し、新規作成した別の伝票に行貼り付けをして、借方合計と貸方合計が一致していることを確認してから登録します。そのうえで元の伝票に戻り、コピー済みの行を行切り取りして残高を確認し直し、登録します。1伝票あたりの行数が100以下になるまで繰り返します。
他社ソフトからCSVやテキストで持ってくる場合は条件が2つです。分割後の各仕訳について1行目の識別フラグが2110、最終行が2101になっていること。そして分割後のそれぞれで借方合計金額と貸方合計金額が一致していることです。
ファイルを割る位置は識別フラグで決まります
5,000行を超えたときの分割は、単純に5,000行目で切ってはいけません。公式の手順は、切り取る範囲の最終行の識別フラグが2000・2111・2101のいずれかであることを確認するよう求めています。2110と2100は複合仕訳の先頭行と中間行にあたるため、そこで切ると仕訳が途中で分断されてインポートエラーになります。
操作としては、インポートファイルをメモ帳で開き（CSV形式なら「すべてのファイル」を選んで表示します）、新しいウィンドウを作り、1行目から5,000行目以内の明細を切り取って貼り付け、名前を付けて保存します。これを元ファイルがなくなるまで繰り返し、分割したファイルを1つずつ取り込みます。行数はカーソル位置に応じてメモ帳の右下に表示されます。
表計算ソフトで開いて切ると文字コードや列の形が変わることがあるため、分割の工程に限ってはテキストエディタで扱うほうが事故が少なくなります。
列数は25か27、文字コードは2択です
CSVの形式面で弾かれる条件もエラー一覧に明示されています。項目数は取引先なしで25項目、取引先ありで27項目で、これ以外は「項目数が正しくありません」になります。文字コードはShift-JISまたはUTF-8で、それ以外は「文字コードが正しくありません」として保存し直しを求められます。
途中で表計算ソフトを挟んで加工すると、列を1つ落としただけで項目数の条件を外れます。加工が必要な場合でも、列の追加・削除ではなく値の書き換えにとどめるほうが安全です。
年度締めをしたままでは入りません
取り込む側の状態にも条件があります。エラー一覧には「年度締めが実行されているため、インポートできません」があり、この場合は年度締めを解除してからインポートすることになります。移行を年度替わりのタイミングに合わせる運用では、締めの解除と再実行を手順に組み込んでおく必要があります。
順序でもう1つ注意があります。本年度の期首残高を設定したあとに過年度のデータをインポートすると、残高が上書きされる可能性があるという記載があります。過年度分も持っていくのであれば、期首残高の設定より前に済ませる順序にしておきたいところです。
金額面のエラーは、貸借の合計金額が一致していない、消費税額が金額を上回っている、貸借の請求書区分・仕入税額控除が一致していない、の3つが代表的です。いずれも取り込み時に止まるので黙って通ることはありませんが、件数が多いと1行ずつ潰すことになります。出す前に旧ソフト側で試算表を締めておくほうが、結果的に早く終わります。
旧ソフトのデータをいつ消すかを先に決めます
移行が終わったあと、旧ソフト側をどうするかは移行前に決めておきたい論点です。帳簿書類には法令上の保存期間があるため、移行したから旧データを消してよいという話にはなりません。電子帳簿保存法の区分ごとの義務と猶予措置の関係は電子帳簿保存法の区分×義務×猶予措置の横断整理で整理していますので、自社がどの区分に当たるかを先に確認してください。会計ソフト側で検索要件をどう満たすかは電子帳簿保存法の検索要件、freee・MF・弥生はどう満たすかで扱っています。
クラウドの契約を解約するとサービス上のデータを参照できなくなるため、仕訳帳のCSVだけでなく総勘定元帳や試算表など、後から出力し直せなくなる帳票を洗い出しておきます。この論点はクラウド会計を解約したらデータはどうなる？で扱ったとおりで、移行と解約は別の作業として日を分けるほうが安全です。
移行を見送ったほうがよい場合
次のいずれかに当たるなら、今期の移行は見送って翌期首に合わせるほうが手間が小さくなります。第一に、1伝票100行超の複合仕訳が多数ある場合です。分割は旧ソフト側での手作業になるため、件数がそのまま工数になります。第二に、過年度分をすべて持っていきたい場合です。期首残高との順序を誤ると残高が上書きされる可能性があり、年度をまたぐ検証が増えます。第三に、弥生会計 オンラインの契約期日が近い場合です。有償プラン契約中にエクスポートを済ませる必要があるため、期日に追われながらの作業になります。
いずれも「できない」わけではなく、期首に合わせれば期中に発生する検証作業がそのまま不要になる、という性質のものです。
着手前に決めておくこと
手順よりも、決めておくべきことのほうが多いのが移行作業です。移行日をいつにするか、前期分を持っていくか、補助科目や部門をどこまで再現するか。引き継げるのが4種類だと分かっていれば、それ以外は手作業か再設計になると先に見積もれます。
製品としての差をまだ見比べている段階でしたら、弥生会計Nextレビューで機能面の前提を確認してから移行に進むほうがよいと考えます。他社からの乗り換えを並行して検討している場合は、freeeからマネーフォワードへ乗り換える実務手順で同種の落とし穴を扱っています。移行は片道の作業ですので、決めてから動かします。
なお本記事の記載は2026年8月15日時点で弥生の公式サポートに掲載されていた内容です。仕様は更新されますので、実際の作業前に公式ページの最新の記載を確認してください。